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生産性の高い社員に育て上げる方法

SPECIAL

人事制度コンサルタント

株式会社ENTOENTO

代表取締役 

会社を成長させる人事制度づくりで、700社以上の指導実績を誇る日本屈指のコンサルタント。日本の過去50年間の人事制度のつくり方とは異なり、経営者の評価と賃金の決め方を可視化してつくる画期的な人事制度は経営者から大きな支持を得ている。

「生産性の向上」とは、今の時代は「残業しない」と同義語に使われているように感じます。

企業の成長段階においては残業はつきものです。しかし、成果の伴わない残業をしていては、今後の企業の成長・発展に多大なダメージを与えてしまいます。

つまり、生産性の向上とは、労働時間と成果を連動させることです。

まず生産性を上げるためには、その生産性を上げている社員の生産性をどのような指標で確認するかを決めることです。

たとえば生産性を測る指標に「人時生産性」があります。人時生産性は粗利を労働時間で割ったものです。

小売業や飲食レストラン業であれば、その店舗全体の粗利を社員の総労働時間で割ることになります。これを算出して生産性を確認してもらうことになります。

残業が問題なのではないのです。成果を生まない残業をしているところに問題があります。社員はそれを自分で判断できません。

店舗全体の粗利をすべての社員の労働時間で割ると、人時生産性が出ます。毎日人時生産性を確認できるようにすることが大事です。

毎日確認できるようになると、人時生産性が昨日より仮に100円向上したときに、「今日の仕事の内容でどうして100円向上したのか」を社員が考えるようになります。もちろん、パート・アルバイトの人たちも一緒に考えます。

そこには2つの成長の方向性があります。

粗利益が同じであれば、労働時間を短くすること。また残業するのであれば、それに見合うだけの粗利を稼ぎ出すこと。

この2つを同時に実施しない限り、生産性を上げることはできません。そしてそれを毎日考え続けることです。

通常、マネジメントサイクルは1か月に1回、1年間に12回まわします。この人時生産性を毎日算出して掲示している会社は、生産性を上げるためのマネジメントサイクルが365回転します。

1年間に12回転の会社と365回転の会社。どちらの会社が生産性を高めるか分かります。生産性が高い会社は、社員が生産性を高める方向に成長しているのです。

皆さんの会社には、今日社員が生産性の高い仕事の仕方をしたか判断する生産性指標があるでしょうか。それがあれば、社員は毎日成長します。それがなければ残念なことに、社員は生産性を上げるやり方の共有化が月に1回となります。

どちらが良いか、もうお分かりだと思います。

すぐ実践をしてください。

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