節税対策で失敗する社長の特徴

会社にお金を残し、自社の未来を創るための「投資」を行うことで会社のお金をさらに増やし、永続的な成長繁栄の道筋を創ること。これこそが社長の仕事です。したがって、「節税」を行うことで手元にお金を残そうと考えることは、経営者として、たいへん重要なことです。

しかし、それにも関わらず、「節税」を熱心に行えば行うほど、あろうことかなぜか経営が苦しくなる・・・という負のスパイラルに陥っている会社の方が、実際のところは多かったりするのです。

本来、正しく「節税」をすればお金が残り、経営も安定して善循環が回っていくはすです。それなのにも関わらず、「お金が増えるどころか、むしろ減っている気がする・・・」という事態に陥ってしまう会社が多いのはなぜでしょうか？

まず、「お金が増えるどころか、むしろ減っていっている気がする」という事態が引き起こされているのであれば、最大の問題は、社長自身が正しい「財務」の知識を持っていないことに気が付かなければなりません。

正しい「財務」の知識を持たず、顧問税理士や経営者仲間、金融機関の営業マンに勧められた節税対策をそのまま鵜呑みにして実行したり、あるいは、聞きかじりの知識や断片的な情報をもとに節税対策を講じたりすると、ほとんどの場合、失敗に終わります。

そして、特に、社長になりたての人ほど、この間違った節税対策の落とし穴にハマりやすいのも特徴です。そんなこともあって、二代目・三代目社長などは、十分な注意が必要なのです。

自社の節税対策を行う上で最も重要なことは、まずは、社長自身が正しい財務の知識を持つことにあります。正しい財務の知識を持った上で、自社に最も適した節税対策を社長自らが主導できるような仕組みづくりをすることこそが、会社にお金を残すための近道なのです。

社長自身に、正しい財務の知識があれば、自分の会社にとってどのような節税対策が効果的なのか、あるいは、自分の会社が手を出してはいけない節税対策がどのようなものなのかの見極めができるようになります。その結果、会社と個人に無理なくお金が残る仕組みづくりができるようになるのです。

ダイヤモンド財務®コンサルタント
   舘野　愛