集団知と組織知

経営者が部下に期待できる知的貢献にはいくつかのレベルがあります。新しい取り組みに必要な知識を一斉に勉強して、皆がある程度の理解を共有するレベルを集団知、または集団的知性の獲得と言います。この段階では言語的な基盤共有が図られるため、社内でさまざまな議論を起こすことが可能となります。最近で言えば、「カーボンニュートラル」への取り組みなどがこれに該当すると言えます。

しかしながら、原初的な集団知の段階では時間とエネルギーを議論に食われてしまうため、経営者のホンネとしては「できるだけ早く次の段階へと進んでほしい」と言うところではないかと思われます。この段階でお勧めの対策としては、合宿研修などを通じて短時間で高密度な議論を行い、「全社一丸」に通じる共通理解を醸成することがあります。但しその場合でも、次の段階で何をするかを予め決めておくことが重要となります。さもないと、集団知の醸成がビジネス的なメリットにつながらずに終わるようなことすら起きないとも限らないのです。

本来的な到達点としては、ぜひ組織知すなわち組織の仕組みが機能するための知的資産であってほしい、そこへ到達するためのプロセスとして、研修など集団知を消化するための対策を位置づけるべきであると言えます。

組織知の段階に到達することで、会社の組織は自律的に動き出し、経営者の手を煩わせることなく仕事が進むようになります。組織で動く会社の経営者が期待する成果は、本来このレベルになくてはいけないとさえ言えるのです。

そうなるためには集団知の獲得と消化に加えて、組織の再設計や部分的な手直しが必要になることがあります。この部分を手当てするためにピッタリなのが、専門コンサルタントによるコンサルティングを受けることなのです。会社として組織知を獲得し、それによって組織の目的を実現すること。コトバで言ってしまえばごくシンプルなものですが、そのための組織の見直し、集団知の消化、そして実際に稼働することを確認するという一連のプロセスは、本来経営者が最も関心を払うべき要素ではありますが、ここに専門コンサルタントの知恵を当てはめることで、よりスムースに実現することができる場合も多いのです。

会社として「カーボンニュートラル」に対応し、それで売り上げを増やせるようにしたい、経営者としてそのような意図を持ったとするならば、ぜひ当社が提供する具体的な方法論を知っていただきたいと思います。そうすることで専門コンサルタントへの依頼がどれだけ効果的なものかを認識いただけると思います。

組織知を強化することで経営目標を実現させようとする経営者を、当社はいつも全力で応援しています。