2023年。ギフトシームレス時代への対応と原点の見つめ直しを。

2023年1月5日ギフトビジネス　園和弘　SPECIAL

SPECIAL

ギフトビジネスコンサルタント

株式会社売れるギフト通販研究所

代表取締役　園和弘

日本で唯一のギフトビジネスコンサルタント。流通、通販、ギフトの各業界通算３０年以上の経験を持ち、２０１５年に独立。２０１７年には培った独自ノウハウを体系化し、ギフトビジネス専門のコンサルティング機関「売れるギフト通販研究所」を立ち上げ、多くの企業を指導。幾多の企業を成功へと導く。著書に『「ギフト商品」を通販で売る』、『儲かる「ギフト化」で飛躍する３大ポイント』がある。

「巣篭もりが一段落して、2023年のECは相当厳しそうですね・・・。」

弊社クライアント企業をはじめ、ECに取り組んでおられる社長からよく聞かれる言葉です。

2020年、2021年と続いたコロナ禍による巣篭もりからのEC需要の拡大。2022年からもコロナ禍は続いていますが、行動制限が無くなったり、旅行支援が始まったり、入国制限が大幅に緩和されたりと、小売業ではリアル店舗への回帰が起こり、特需を受けてきたEC市場の勢いが止まりました。

そんな中で弊社が推進するギフト市場はどのように進んでいくのか。ここから考察していきます。

昨年最後のコラムでも触れましたが、コロナ禍によってギフトでもECでのギフト利用が益々増えました。そう、ギフトとECは相性がいいのです。

なぜ、ギフトとECの相性は良いのか？

ギフトというのは、誰かに何かを贈るものですが、現代ではその贈る方法は極端に言いますと単純に2つだけです。直接会って渡すか、宅配便で送るかの2択です。

行動制限（自主的制限も含めて）があったコロナ禍以降では、後者の宅配便でギフトを送ることが一気に増えました。また、旅行にもなかなか行けない中で特に食品ギフトでは地方の名産品をECを介して、自宅用にお取り寄せすることも大きく増えて、ギフト用商品が自家需要商品にもなっていきました。

これまでネット利用は情報検索のみ、スマホはLINEやメールのやり取りくらいでしか使っていなかったような年配者の方々のEC利用も大きく進みました。

今までは、ギフトを直接手渡しで贈っていた人もコロナ禍で会えないので、半ば致し方なくEC利用から送ることになった方々も多くいました。

百貨店等のリアル店舗からギフトを遠方へ送る場合、まず店舗で贈る商品を品定めし、商品が決まったら宅配伝票に氏名・自宅住所を記入し、さらに送り先の氏名・住所などを記載し、熨斗などのギフトサービスも依頼することになります。

また、毎年同じ時期に贈るような中元・歳暮・母の日・父の日のようなギフトイベントでは同じ相手に贈ることも多くあります。リアル店舗ではその都度、先に述べたような面倒なことを繰り返し行わないといけない訳ですが、ECであれば品定め自体も自宅にいながら、座りながらスマホやPCで出来、面倒な氏名・住所の入力でも、同じネットショップや、同じECモールであれば1回入力すれば履歴が残るため、最初だけ入力など少し大変ですが2回目からはとても楽です。

アナログ時代の通販（紙媒体）でもDMカタログに同封された申込書や申込ハガキに氏名・住所がすでに印字されていると大幅にレスポンス率が上がることは今も実施されている企業ではよくご存知のことかと思います。

ECをはじめとする通販における消費者側からの最大メリットは、価格検討も含めて、様々な利便性にあるのです。そこへきて品定めが悩ましく、自分と相手先の2倍の情報を記さなければならないギフトシーンではもっと利便性が高まるのです。

昨年末最後のコラムにも書きましたが下記の通り、2022年ギフトの購入場所でEC利用が半数以上、50%を超えています。

贈り物の購入場所は？

・「インターネットショップ、ネット通販」51.7%

・「デパートの店頭」30.5%

・「専門店・小売店」29.5%

・「ショッピングセンター・モール」22.5%

・「スーパーの店頭」18.4%

一度ギフトでECを利用して利便性を実感した消費者は、行動制限がほぼなくなっているこれからもリアル店舗の利用をしながらもEC利用も続けるでしょうし、50％を超えて60%、70%と進む可能性もあるでしょう。

一方、リアル店舗の方もこの現実をしっかり考えて対応していく必要もあります。例えば、リアル店舗でもEC会員登録やSNS登録などをしておけば、簡単にリアル店舗で品定めした商品をネットから送ることができるような繋ぎ方、シームレスにリアルとネットを繋ぐ仕組みの構築です。

ここまで利便性や仕組み、ギフトとECの親和性などについて書いてきましたが、これらのことももちろん重要なのですが、その手前で大事なこと。それは・・・