求職者への自社情報の提供

バトン承継コンサルタントの浅野泰生です。

東北でまた大きな地震がありました。

東京在住の私は、ちょうど床についたタイミングでした。

いつもより揺れるなと思いながら、とっさに身動きがとれない自分がいました。

もっと揺れのひどい地域に住んでいたらと思うと、ゾッとしました。

また、停電しているなか懐中電灯を出したら壊れていました。

緊急時にしか使わないのに緊急時に使えないとは、なんとお粗末なことか！

地震の翌日には、３ヵ月に一度の防災グッズの点検日をカレンダーに記載しました。

何かが起きた後より、事前の対策が必要ですね。

さて本日は、採用時の伝え方について。

自社のことをどのように伝えるか

ここ最近、採用について立て続けにお伝えしています。

2022年2月10日号の『採用８割の法則〜教育で社員は育つのか？』では、社長に共感した人材を採用すれば教育が不要であることを。

2022年3月4日号の『会社の採用力を高めるPDCAのやり方』では、PDCAをまわすことで採用力を上げていくことをお伝えしてきました。

「企業は人なり」と言われますが、その人を獲得するための採用は大事だということです。

ところで、皆さんは採用時に自社をどのように紹介していますか？

求職者に向けて、どのような手段を用いて、どのように伝えていますか？

求職者はエントリーしようと思っている会社の情報を得るために、まずはネットで検索します。

今どきホームページのない会社があったとしたら、求職者はその時点で応募を躊躇するはず。

面接に臨む際には、会社のことをどの程度調べてきているかを面接官に聞かれるので、目を皿にしてホームページを確認します。

また、就職フェアでは、求職者は各社のブースを周り、机に積んである会社案内を手に取ります。

その会社案内を帰る道すがら読み返すことになりますが…

求職者が理解できる言葉を使う

当社の採用コンサルタントの小山田泰祐によると、

求職者、特に学生などの若年層には、消費者向けの商売であればいざ知らず、事業者向けの商売は言葉だけでは伝わっていない、と言い切ります。

また、ホームページや会社案内からの情報では、求職者の会社に対する理解を得るのは難しいとも言います。

なぜか？

例えば、小学校に入る前の子供に、どのような伝え方をしますか？

大人に話すのと同じように話すでしょうか。

私は、子供にも分かりやすい内容で、子供も知っている言葉を選んで話します。

幼児であっても一人の人間として大人の対応をするという教育方針の方以外は、ほとんど私と同じ伝え方をするのではないかと思います。

会社ではどうでしょうか？

求職者は、上記のようにホームページや会社案内で会社の研究をします。

そこで質問です。

このホームページや会社案内は、誰に見てもらうものとして作成しましたか？

ほとんどは、お客さまに向けてつくっているのではないでしょうか？

得意先や仕入先を想定した会社の情報は、これから社会に出る学生や若年層の求職者が求めているものと必ずしも合致はしません。

また、それらに書いてあることは事実であったとしても求職者にとっては想像外のことであるため、理解したつもりでいても事実と乖離することが多くなってしまいます。

つまり、大人向けと子供向けの話し方が違うように、お客さまをはじめとした取引先と求職者への伝え方は違って当然なのです。

皆さんの採用活動においても思い当たる節はありませんか？

当社では、採用活動におけるホームページや会社案内での伝え方の相談にも乗っています。

ご興味のある方は、当社までお問合せください。

 

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