最短最速で結果を出すための絶対条件

10月に入り、世の中の潮目が変わってきていることを肌で感じている社長も多いのではないでしょうか。

ちょっと前までは、「コロナ禍だから…」という前提が当たり前のように通用していました。

ところが、最近では、もうコロナ禍は「当たり前」の世界観になりつつあります。同時に、経営の世界においては、コロナ禍を理由とした「経営不振」・「経営悪化」も通用しなくなってきています。

というのも、どんなに大打撃を受けた業種・業態でも、再起をかけて、徐々に勢いを取り戻しつつあるからです。

そのため、「まだコロナ禍だから仕方ない」と社長がのんびりと構えていたら、あっという間に、自社だけが時代に取り残されていた…という状態になりかねないのです。

もちろん、コロナ禍の直接的な大打撃を受けた観光・レジャー産業だったり、ブライダル・飲食業などは、元通りの状態に回復するまでに時間を要するでしょう。

それに、元通りといっても、大変厳しい診立てになってしまうかもしれませんが、7割、8割など、様々な不確定要素を織り込んで、慎重に経営の舵取りをしていかなければなりません。

どんなに大変な経営環境下であっても、勝ち残っている会社は、コロナが前提の時代を受け入れ、柔軟にやり方を変えているものです。

例えば、飲食業なら、ジリ貧の店舗は早々に撤退をして、その上で、持ち帰りやテイクアウト・通販事業をテコ入れしたり、最小限の人員で回せるようにオペレーションを改善したり、お店のエントランスを改装してオープンテラス風にしたり…。

自社が置かれている現実から逃げずに、真剣に向き合い、根本的な課題解決のための一手を打っている会社なら確実に再起できます。

一方で、世の中の多くの業種・業態は、「間接的な打撃」を受けたという業種・業態の企業が多くを占めます。

最近では、この「間接的な打撃」を受けた業種・業態が、二極化していることを実感しています。

間接的な打撃を受けた業種・業態の会社の中でも、コロナ禍をキッカケに経営がますます苦しくなっていく会社もあれば、一方で、実は、過去最高益を達成してる会社など、千差万別…という点です。

しかも、同じ業種・業態の中で、このようなことが起きているのです。

あなたは、なぜ、このようなことが起きると思いますか？

もちろん置かれている状況によって様々な要因があります。

でも、共通していることがあります。それは、たった一つ。

社長自らが自社の経営課題を正しく見極めて、「根本的な課題解決」のための取り組みを、早い段階からコツコツコツコツ積み重ねているかどうかです。

誤解を恐れずに申し上げるなら、会社の経営、特に同族会社の場合は、会社が潰れるのも、生き残るのも全ては社長次第です。

もし、自社の経営状態が世の中の流れや経営環境によって大きく左右されてしまったり、自社の売上や利益・現金などを社長自身が本当の意味でコントロールできないのであれば、それは、間違いなく社長自身が「わかっていないことが、わかっていない」という状況です。

社長が自社の現状を正しく認識して、その上で根本的な課題解決をしていれば、間違いなくお金が残る会社になりますし、当然、潰れない会社になります。

一方で、社長が表面的な対処療法や目先のテクニックなど、見当違いなことばかりに時間と労力を費やしていれば、当然、お金は残るどころか出ていく一方です。

時間の経過とともに、ますます経営は苦しくなっていき、最後は会社を潰します。

社長の仕事は、強く永く続く会社づくりをすることです。

あなたは、社長として、どんな未来をつくりたいですか？

ダイヤモンド財務®コンサルタント　舘野　愛