職場の一体感を醸成するために社長が実施すべき3つの施策

イキイキ働く社員が育ち、働きがいのある職場環境づくり、活気ある組織風土づくりを専門に行っている当社には、日ごろより職場環境づくりや人材育成に対する意識が高く、すでになんらかの取り組みを行っている企業の社長さんから様々な相談をお受けしております。

特に、中小企業の経営者からは、「今もそこそこ雰囲気は悪くはないのだが、社員が同じ方向を向き、目標達成のために一丸となる。そのために一体感を助成したい。何から始めたらよいか。」という相談をお受けすることが多々あります。

今回は職場の一体感を醸成するために、今の時代に必要な施策を3つ紹介します。

ここ最近、社内の飲み会やイベントなど社内コミュニケーションを活性化することで、職場の一体感を醸成するきっかけにするという企業が増えています。それ自体は悪いことではありませんが、昭和の時代のように、「食べて、飲んで、話して、旅行して」などと、一緒の時間を共有するだけでは、もはや効果は見込めません。

というのは、同じ職場で働く「人」の価値観が多様化しているからです。以前、多くの日本企業は、同じ職場で働いているというだけで、互いの個人情報を知ることも多く、まるで家族にように和気あいあいと助け合って働くというスタイルが根付いていました。

ところが、今は働く価値観が様々に変化しています。どのように働くかが選べる時代だからこそ、同じ職場に正社員もいれば、契約社員もいます。年齢や経験も様々です。同じ職場で働いているからといって、必ずしもライフスタイルや価値観が似ているとは限りません。

職場の一体感を醸成するには、以前と同じような方法をしていても、効果が望めなくなってきています。一体感を醸成するために、イベントなど必ず一緒の時間を共有する必要はありません。社員の価値観が様々なだけに、イベント参加を強制したところで、ますます心が離れて行ってしまうだけなのです。では、どうしたらよいのか。

　社長が「会社の目指す方向」を明確に示す
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「何かを一緒にする、一緒の時間を過ごす」ことよりも、会社が目指すもの、大切にしているものなどを社長が自ら定期的に発信することが重要なのです。つまり、あるべき姿、なりたい姿を言葉にして、社員に示すのです。目指すべき方向をきちんと示し、そのために「何をすべきなのか」「何を期待しているのか」を社員に示すのです。もちろん1回だけでは足りません。何度も繰り返し、相手に伝わるように話すのです。

 

会社の必要な情報は開示して社員と共有する
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「会社の目指す方向」を指示した後は、そこに至るために良い情報や環境もあればそうでないことも起こり得ます。その場合、必要な情報は社員に開示して共有するのです。社員を信頼し、任せしているからこその情報開示。その姿勢は必ず社員には伝わります。目標だけを提示するのではなく、そこまでの道のりを共有するために、必要な情報はタイミングよく開示することが必要なのです。その際に、どんな情報であっても、必ず前向きな社長の言葉で締めくくることに重要な意味があります。

 

一人ひとりを尊重し、個別に対話の時間を設ける
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個々人の価値観が多様化しているからこそ、それを尊重するということです。そのためには、大勢で集まって同じことをするといスタイルではなく、一人ひとりの話にじっくり耳を傾けるということです。社長が社員全員の話を聴くことが出来れば理想的ですが、難しいのであれば、部署内で定期的に行うなどルールを設け、継続的に行うと良いでしょう。一体感を醸成するために必要なのは信頼関係です。信頼関係構築のためには、「自由に意見が言える」「聞いてもらう機会がある」ことが重要なのです。

 

さて、今回は職場の一体感を醸成するために必要な施策についてご紹介しました。御社の施策はうまく行っていますか。イベントをやっただけで満足していませんか。