数字を読む　―１兆１，５１８億円―

この数字は、2018 年のインターネット「運用型広告」の媒体費総額である( 電通グ
ループ発表)。

広告媒体費総額(1 兆4480 億円) のうち、運用型広告が全体の約8割を占めるまで成長しており、まさにインターネット広告取引の主流となっている。

取引手法別の広告費の内訳を広告種別で見ると、「運用型の検索連動型広告」が全
体の39.4％の5,708 億円と非常に大きなボリュームを占め、「運用型のディスプレイ
広告」が28.0％の4,049 億円、また、ビデオ（動画）広告についても12.0％の1,737
億円と、「運用型」の比率が非常に高くなっている。

一方、広告運用のデータ収集を支援するサービス「HARBEST」を提供する株式会社EVERRISE は、運用型広告費のうち、広告運用を行う企業がHARBEST を活用して収集した2018 年1 年間の計801 億円分の運用データについて、広告費の支払先を分析した最新の調査結果を公表している。

その支払先ランキングの上位5 社は、下記の通りだ。
[1 位] Google 401 億7000 万円 50.0％
[2 位] Yahoo! 174 億3000 万円 21.7％
[3 位] Facebook 135 億6000 万円 16.9％
[4 位] Twitter 58 億3000 万円 7.3％
[5 位] Criteo 10 億7000 万円 1.3％

これは、運用型広告の媒体費総額の約7％にあたるHARBEST 上で収集した運用データを基にしたランキングだが、それでも実に半分をGoogleが占めていることは当然の結果であり、全体を推し量ることができるだろう。

アドテクノロジーを利用したプラットフォームにより、自動的に広告の最適化を行う検索広告やショッピング広告などの「運用型広告」は、やはりGoogle Ads が主戦場であり、しばらくこの勢力図に変化はなさそうである。

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