ストレスチェックをするだけの会社と結果を予防に生かす会社の違い

イキイキ働く社員が育ち、働きがいのある職場環境づくり、活気ある組織風土づくりを専門に行っている当社には、日ごろよりメンタルヘルスを投資と位置づけ、積極的に活用するなど、意識が高い企業の社長さんからも様々な相談をお受けしております。

先日、弊社にコンサルティングを正式に依頼された企業は、まさに、このストレスチェックの集団分析結果をもとに、職場風土全体を改善する必要があるという認識を持っていらっしゃいました。

平成27年12月から年１回のストレスチェックが義務付けられたわけですが、今後は、50人未満の事業場でもストレスチェックを実施しなければならなくなると推測しております。

ストレスチェック制度導入と実施にあたっては、厚労省から提示されている実施マニュアルに則り行うだけではなく、初期コストなども必要となるため、中小企業で実施が義務化された場合は、まずとにかく、無事に実施することが目標になってしまうこともあり得ると考えています。

実は、ストレスチェックは実施後、その結果をどう利用するかが最も重要なのです。社員がすべきことと、会社がすべきことがあります。重要なことが2つあります。

・社員の意識改革を行う
　・職場環境改善を行う

社員の意識改革を行う
　高ストレスという判定が出た社員は、産業医面談だけではなく、働き方の見直しをする、ストレス対処法を実施するなど、自らストレス軽減のために行動することが求められます。

高ストレスの原因は、仕事の量や裁量、人間関係だけではない場合もあります。キャリアに関する課題や悩みを持っている社員もいるのです。つまり、今の仕事は自分にあっている、やりがいもある。楽しいと感じる、がこの仕事をこのままずっと続けていてもよいのだろうか、自分は成長できるのだろうか、と思い悩んでいるという場合もあります。

放置していれば、いずれ仕事に達成感を感じられず、優秀な社員ほど辞めていってしまいます。残された社員も、あのエースが辞めることを決断したのだから、この職場はあまり魅力的ではないのだと考え、ますます士気が低くなるばかりで、悪循環です。

産業医面談だけで終わることなく、社員のキャリア教育やストレスマネジメントに関する教育なども行うべきなのです。

職場環境改善を行う
　会社がすべきことで最も重要なことのひとつは、ストレスチェックの集団分析の結果を役立てるという視点です。集団分析とは、ストレスチェックの結果を職場や部署単位で集計・分析し、職場ごとのストレスの状況を把握することで、企業の努力義務となっています。

この分析の結果を、職場環境改善に生かすという視点が重要なのです。例えば上司からのサポートをあまり得られていないと回答した受検者が多い職場で、同時に高ストレス者も多ければ、上司との関係がストレスと何等かの関係があるのではないかという仮説を立てることができるわけです。

何が原因で高ストレス者を出しているのか。もちろん、個人の資質による要因もあれば、家庭などプライベートな要因もあります。ですが、ストレスの要因が職場の要因であるというのであれば、必ず「打ち手」があるということです。

ストレスチェックは実施したから良いというわけではありません。実施したことで安心してはいけないのです。ましてや義務化だからという理由で実施し、その結果、予防に生かさないというのは実にもったいないことなのです。

ストレスチェックを実施しただけで安心していませんか。

普段、社員が感じている不足感に常に目を向け、いかに社員が働きがいを感じられる仕事、職場にしていくのか。そのために社長が自ら率先して、実行していかなければならないのです。

ストレスチェックを義務付けられていない事業場でも、社員に定期的にアンケートやヒアリングを行い、職場環境における問題点を把握していることが重要なのです。うちには関係ない、必要ないと社長が考えている限り、しだいに士気が低くなり、優秀な人財が流出するなど、徐々に職場が崩壊していくのです。

社員の不満感や、職場全体の環境整備のきっかけとして最大活用し、しっかりと予防をする必要があるのです。