不振店対策で成功する方法

企業規模が拡大してくると、様々な部署・部門が増えていきます。例えば、小売業・飲食レストラン業であれば、店舗数が増えていくことになります。

この業種の業容の拡大とは客数の増加であり、それは、概ね多店舗展開になります。この多店舗展開をしていく中で必ずと言っていいほど出る問題が不振店の対策です。

もちろん、不振店という絶対的な基準があるわけではありません。他店と比べて業績が悪い店を「不振店」と命名し、その対策を立てることになります。

ある会社では不振店対策をある店長に指名したところ、その本人は頑として首を縦に振りませんでした。

店長として力をつけるためにはこの不振店対策ほど効果のあるものはありません。ところが、このせっかくのチャンスを生かそうとしないのは、この会社のある過去が問題になっているからです。

不振店とされる場合は、概ね２つの理由があります。１つは店長としてのマネジメント不足により組織力が発揮出来ず、業績が低迷しているケースです。もう１つは立地の変化です。

例えば鉄道の駅があれば、基本的に片方の立地が良く片方の立地が悪いというケースがあります。

例えば南口は立地が良かったが、北口に大きな商業施設が出来ると立地が変化してしまいます。その立地の変化は一店長の力では、どうしようもありません。

この不振店になった店舗の対策を依頼された店長が尻込みした理由は、たった１つです。

過去にある優秀な店長が不振店対策をしましたが、あまりその成果が出ませんでした。この場合ほとんどが立地の変化による業績の低迷ですが、その不振店対策に行った店長の評価がガクンと落ち、同時に処遇（昇給・賞与）が下がったことです。

この店長は不振店対策が上手に出来なかったことを深く反省をしていましたが、しかしそれは店長の問題ではないのです。

この様子を周りの店長達が見ています。不振店対策は自分の力を高めるとても良いチャンスであるにも関わらず、そのチャンスを掴もうとしないのは、その結果評価が下がり、処遇が下がる危険性があると見せられてしまったためです。

不振店対策に行く場合は、大事なことを会社は約束しなければなりません。それは、不振店対策に行って、もし成長点数が下がったとしても評価や処遇を下がることはない
と約束しなければなりません。

この約束をした会社では、不振店対策といったら全店長が我先にと手を挙げます。

もし店長の反応が変だと思ったら、それは店長の問題ではなく社内にそうさせる阻害要因があることに気がつく必要があるでしょう。

 

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