強い組織づくりは社長主導で行うと失敗する

メンタルヘルス対策は、人事総務部門を中心に産業医やその他、産業保健師や心理士などのスタッフなどの専門家が連携して行うものですが、社員がイキイキ仕事に熱中できる職場環境づくりは社内チームが中心に行うことをお勧めしています。

それには理由があります。自らが働く職場環境を良くしていこうという取り組みは、その職場で働いている社員が何を求めているのか、何を不足と感じているのか、そしてどんな点を改善していきたいかという自らの視点が欠かせないからです。

他社の成功事例をただ単に真似をして取り入れたり、「こうすれば良くなるはず」と決めつけたお仕着せの内容ではほぼ失敗します。また社長が感じていることと、社員が感じていることにもズレが生じます。そのため、社長が職場環境改善を行うと固くコミットメントした後、具体的にどんな改善策を行うのか、イベントを行うのかというのは、ある程度、社内のプロジェクトチームに任せることが必要となります。

実はこの社内プロジェクトチームづくりというのが難しく、社内の誰を人選ぶべきかにはじまり、この社内チームづくりで早くも挫折してしまうという場合もあります。

または、社内チームが結成され、いよいよ活動を開始するという段どりが出来たとしても、社員があたかも、余計な仕事を追加で割り当てられた被害者かのように「やらされ感」を感じている場合は、やはり早いうちにとん挫してしまいます。

では、社員が「やらされ感」を感じることなく、自主的に、積極的にチームに関与してもらうためには、どうすればよいのか。

それには、大切なポイントが3つあります。

まずひとつが、社内チームに企画立案、ならびに運営を行ってもらうということです。すでに企画ありきではなく、チームメンバーに職場環境改善策としてのアイディアを出してもらうということになります。

そもそも「やらされている」という感じを持つのは、「やりたくないことだから」です。そのため反発心が芽生え、社員はやらない理由を探し出すのです。そうならないためには、社員がやりたいことを企画し、提案できるという仕組みにしなければなりません。

この企画提案に対し、のちにダメ出しをしないためには、社長の考えは、チーム立ち上げ時にメンバーに対して伝えることです。ですがその後は、チームを信頼しある程度任すということが必要になります。

もうひとつは、権限を与えること。企画を運用するにあたり、実施に必要な予算をつけるであるとか、チームにプロジェクトを成功させるために、他部署と交渉する、依頼することができるなど必要な権限を与えなければなりません。

社内プロジェクトチームが、社員から正しく認知されるためにもチームに権限を与えてプロジェクト運営の先頭を走ってもらう必要があるのです。さもないと、「何をやっているかわからないチーム」、「どうやら本来の業務以外のことをやっているらしいが自分たちには関係ないこと」などとレッテルを貼られてしまいかねません。

そして、最後に垣根を超えること。これは最も重要なポイントとも言えるので、当社主催のセミナーで詳しくお伝えしています。

働きがいのある職場づくり、メンタルヘルスを徹底予防するための、変化に強い柔軟な組織は、社員が自主的に関与する社内チーム主導で行う必要があるのです。