事業永続のために社長がやるべきこと

「毎日忙しく働いているのに、気が付いたらいつもお金の心配ばかり・・・」
「事業は順調なはずなのに、なぜか資金繰りに追われている気がする・・・」
「自分の会社が本当に儲かっているのか、どうもよくわからない・・・」
もしかしたら、あなたも一度はこのように感じられたことがあるのではないでしょうか。

財務中心の会社づくりができていない、あるいは、「財務」のことを知らないまま社長に就任した・・・という場合、いつも漠然とした会社経営にまつわるお金の不安を抱えながら会社経営の舵取りをとることを余儀なくされてしまいます。

しかし、財務中心の会社づくりができている会社とそうでない会社とでは、見る人が見れば、その違いは、一目瞭然なのです。

例えば、損益計算書（PL）ひとつとっても、財務中心の会社づくりができている会社は、損益計算書（PL）を「自社が抱える経営課題を数字で表したもの」と考えます。

自社の商品やサービスの競争力が落ちてきたら必然的に売上が落ちてきたり、あるいは、粗利率が下がってきたりするなどの変化が、必ずといっていいほどあらわれてきます。その変化を瞬時にキャッチして、次の「一手」を打つための方策を経営判断に落とし込みます。

さらにいえば、財務中心の会社づくりができている会社は、事業別の損益計算書（PL）を日々の経営判断に活用します。逆を返せば、事業別や部門別、商品別などの損益計算書が存在しない会社は、「攻める」「守る」「捨てる」経営判断を下すにあたっての拠り所がありません。

つまり、早く正確な経営判断を下すための「モノサシ」が存在しないのです。そうなると、当然、自分の会社の決算書をみてもイマイチピンとこないとか、経営判断を下すにあたっても、何を根拠に考えればいいのかがわからないといった話になってしまうのです。

経営資源の限られている中小企業、特に同族会社こそ、正確な経営判断をスピーディーに下すことが事業永続のためには不可欠です。その上で、最も重要なことは、社長自身が「事業永続のキーポイントは財務にある」ということを知っておくことなのです。

ダイヤモンド財務®コンサルタント
　舘野　愛