日本コンサルティング推進機構（JCPO）代表メッセージ

事業成長に役立つ、本物のコンサルティングだけを提示

ようこそ、当ウェブサイトにお越しいただきありがとうございます。当機構は、真に事業を成長させることができる「本物のコンサルティング」を、経営者や事業部長の方々にご活用いただくために設立された団体です。

巷では、経営コンサルティングと謳いながら、実際には研修やトレーニングの提供であったり、単なるアドバイス、はたまた、ビジネススクールで教えているだけ…といったことも珍しくありません。いわゆる「コンサルティング」と称していても、実態はまるで違うものというケースです。

そもそも、コンサルティングとはいかなるものか──。当機構では、本物のコンサルティングとは、「事業に、新たな儲かる仕組みができて、自社で回せるようになること」と定義しています。

いつまでも外部に依存したり、発注しなければならない体制だとしたら、それは質の悪いコンサルタントに捕まっている証拠です。悪徳の医者が、患者を「薬漬け」にして儲けようとするのと同じ構造です。

一方で、名医は患者が健康になることを願い、さまざまな施術に加えて自己管理のアドバイスをします。そして健康になって病院から去っていくことを喜びとします。本物のコンサルタントも同様です。自らの役割である「仕組み」を構築したら、クライアント先を奇麗に立ち去って、次のクライアント先に赴いています。

名医に人が寄ってくるのと同様、腕のいい専門コンサルタントには、全国の経営者から依頼が絶えません。あなたの会社には、新たな儲かる仕組みが構築されていっていますか？このことは、事業成長において、最も重要な基準です。

まだ、研修とコンサルティングを混同していませんか？

当機構では、「コンサルティング」に特化して、情報を発信しています。真に、コンサルティングだけを厳選してご案内しているのは、日本中を探しても当機構だけです。

これは、世の中には、残念ながら「研修」と「コンサルティング」が、まだまだ混在してアナウンスされているのが現実だからです。コンサルタントと称している人でも、違いを理解していない人も多く、依頼する企業側も混同していることも珍しくいありません。

このため、社員やスタッフの能力アップに活用すべき研修が、コンサルティングと混同して使われて成果がでないといった、ミスマッチの問題が頻繁に起きています。

簡単に言えば、仕組みが出来上がっていて、そこで働く社員やスタッフの能力アップを行うのが「研修」です。一方、新たな仕組みそのものを構築して回るようにするのが「コンサルティング」です。

この違いをよく理解せずに、似たようなものとしていい加減に活用すると、仕組みができていないところでスタッフに「上手にやれ」と任せても、これは営業拠点もないのに「何で売上があがらないんだ！」と過酷な要求をするようなものです。

逆に、コンサルティングで「売れる仕組みづくり」を構築しようと考えているのに、頼んだ相手が研修やトレーニングしかできない、コンサルタントと称する人であれば、期待した仕組みは決して出来上がりません。収納上手な人に「家づくり」を頼んだようなものです。

外部の専門家に依頼する際、その活用方法、違いなどについて、経営者や事業部長はしっかりと理解していなければ、期待する成果を上げることはできません。

このあたりについては、詳しくは、当機構の代表の書『優れた社長は、コンサルタントをどう使うのか？』に詳しく記載されていますので、ご参考にされてください。

当機構は、こうした「研修」と「コンサルティング」の違いについても、正しく理解が進み、ミスマッチが少しでも減って、コンサルティングがコンサルティングとして活用が進むよう、特に経営者に働きかけを進めていっています。

JCPO 当機構の３つの役割

コンサルタントを活用すること、特に当機構が推奨する「ダイナミック・コンサルタント」を活用することで、回り道を最小限に抑え、自社に儲かる仕組みを構築することができます。

それは、現場実務に精通した人物が、その持てるノウハウを多くの企業に提供できるよう、「ノウハウの体系化」をはかっているからです。この結果、事業の成長を格段に加速させることができます。（ダイナミックコンサルタントについては、こちらを参照ください）

一方で、コンサルタントと称していても、玉石混交というのが悲しい現実であり、詐欺まがいの似非コンサルタントや、なんだかんだと理由をつけて企業にへばりついて離れない、悪質なコンサルタントも後を絶ちません。

決算書を見て、机上の空論で分析まがいの指示するだけのコンサルタントもいますが、彼らにコンサルティングを依頼しても、事業を成長させる新たな仕組みができあがることはありません。

また、「コンサルタント」と言えば、会社が傾いた時に頼むもの…と思っている方も多いですし、社員を指導するときに頼むものと思っている社長・事業部長も、残念ながら少なくありません。これらの現状を踏まえて、当機構が果たすべき役割は３つあると考えています。

１つ目は、「事業成長に役立つ本物のコンサルタント情報を経営者に届けること」。
　２つ目は、「研修とコンサルティングの違いが理解され、混同が解消されること」。
　３つ目は、「経営者とコンサルタントとの、依頼のミスマッチを無くすこと」。

これら３つの役割は、「コンサルティング」を正しく活用し、自社の成長を力強く推進していくために、欠かすことができない重要なポイントと考えています。